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会社概要

素晴らしい地球を私たちの子孫に引き継ぐために

20世紀終盤、人類は急速な技術革新による繁栄を享受する一方で、天然資源の枯渇懸念、開発の代償としての自然破壊、二酸化炭素の大量排出による地球温暖化、そして昨今大きく取り上げられている土壌・地下水汚染問題等、多くの難問を背負い込みました。
私たち日本環境科学は、これまで培ってきた大地の水に関する知識と経験を活かしながら、環境負荷の少ない資源循環型社会の構築を目指し、総合的な環境保全対策を推し進めてまいります。

会社概要

商号 日本環境科学株式会社
設立 平成5年(1993年)4月1日
資本金 3,000万円
代表者 代表取締役 佐藤 惠治
登録 計量証明事業所
山形県知事登録 第27号(濃度)
山形県知事登録 第9号(音圧レベル)
山形県知事登録 第7号(振動加速度レベル)
建築物飲料水水質検査業 山形県8水 第16号
建設業許可 山形県知事許可(般-24) 第101618
温泉成分分析機関登録 温泉分析山形第2号
環境省 土壌地下水汚染指定調査機関 環2003-2-1017
地質調査業 質27 第2265号
食品衛生法 登録検査機関 厚生労働省発東北厚第0110002号
水道法第20条登録水質検査機関 第255号
作業環境測定機関登録 登録番号6-22(山形労働局長)
認定 認定規格  ISO/IEC 17025:2005
認定範囲  ゲルマニウム半導体検出器を用いたγ線スペクトロ
      メータによる食品の放射性物質(Cs-134,Cs-137,
      I-131を含む)試験及びGC-MS/MSを用いた農産物の
      農薬(クロルピリホス、ダイアジノンを含む)一斉
      分析試験
認定機関  ペリージョンソン ラボラトリー アクレディテーション
      インク(PJLA)
初回認定日 2013年10月29日/改定日 2016年12月29日
住所 本社:
 〒990-2346
 山形県山形市高木6番地
 TEL 023-644-6900 FAX 023-644-6908
仙台営業所:
 〒980-0804 宮城県仙台市青葉区大町2丁目6-25
 ロイヤルパレス大町601号
 TEL 022-281-9961 FAX 022-281-9962
福島営業所:
 〒969-6522 福島県河沼郡会津坂下町大字宮古字天神41-1
 TEL 0242-93-5011 FAX 0242-93-5012
関連会社 ■日本地下水開発グループ
日本地下水開発株式会社
日本水資源開発株式会社

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平成5年4月 日本環境科学株式会社設立
(本社所在地:山形市大字松原777番地)
資本金1,000万円
代表取締役に桂木宣均が就任
平成5年10月
本社を山形市高木6番地に移転
代表取締役に鈴木生男が就任
平成6年3月 建設業許可:山形県知事許可
平成7年11月 計量証明事業所として登録
[山形県知事登録 第27号(濃度)]
平成7年12月 資本金を2,000万円に増額
平成11年7月 建築物飲料水水質検査業に登録
[山形県8水 第16号]
平成13年5月 代表取締役に加藤博が就任
平成13年6月 計量証明事業所として登録
[山形県知事登録 第9号(騒音)]
[山形県知事登録 第7号(振動)]
平成14年6月 温泉成分分析機関に登録
[温泉分析 山形第2号]
平成15年1月 土壌汚染状況調査指定機関に指定
[環2003-1-672]
平成15年4月 代表取締役に近藤一弘が就任
平成17年4月 代表取締役に安彦宏人が就任
平成17年8月 地質調査業者登録
[質17 第2265号]
平成18年1月 食品衛生法第26条登録検査機関登録
[厚生労働省発東北厚第0110002号]
平成21年4月 代表取締役に稲毛重之が就任
平成23年7月 放射能測定業務開始
平成25年10月 ISO/IEC 17025認定(食品の放射性物質試験)
[PJLA認定番号71941]
平成26年10月 水道法第20条登録水質検査機関登録
平成27年4月 代表取締役に沼澤 喜一が就任
平成27年5月 資本金を3,000万円に増額
平成27年9月 仙台営業所、福島営業所 開設
平成28年3月 作業環境測定機関登録
平成28年12月 ISO/IEC 17025認定
(食品の放射性物質試験及び農産物の農薬一斉分析試験)
[PJLA認定番号71941]
平成29年4月 代表取締役に佐藤 惠治が就任